同性婚は認められるべきか。

米国のオバマ大統領が同性婚支持を表明したことで、最近そのニュースが日本のメディアを賑わせているようです。大統領選という観点においても、米国での保守層や宗教団体の方向性等々考えてもこのことは米国においても非常にセンシティブな論点ではあります。とはいえ、米国が州政府レベルの論議から連邦政府レベルに本格的に発展し、かつ大統領発信のこの方向性は、ある種の大きな転換点となる可能性を秘めています。

僕自身は同性婚に関しては、取り立てて賛成でも反対でもなく、そもそも現代において結婚という形態そのものの概念が多様化している中で、旧態然とした（というと言いすぎですが）結婚の概念に同性婚が縛られる必要性はあまりないように感じています。今は、まさに男女間であってもいわゆる結婚や、入籍しないカップル同士、男女それぞれが独立した生計と家を持つ共同体的なカップル、勿論同性同士も含めて、昔ながらの１つ屋根の下に法の下で結婚し自分の子供を育てるという伝統的家族像以外も多い。（とはいえ、伝統的家族像がやはりマジョリティですけど）

同性同士においても、必ずしも結婚ということでなくとも、法的庇護が受けられるフランスのPACSや、あるいはドメスティックパートナー制度のようなものが、僕自身のパートナーシップの感覚にはしっくりくるような気がしています。いずれにしても、それは各個人の価値観なので、パートナーシップの選択肢としていろいろあっていいと思っています。

そういえば、話は飛びますが東京ディスニーランドでも、同性同士の結婚式を認めたとかいうニュースをちらと何かで見た気がします。

それはそうと、The Wall Street Journalの日本版記事で、日本の読者に向けたアンケート「日本では同性婚を認めるべきか？」をとっていました。一応、僕の方向性としてはYESとして回答をして現状の結果を見てみると、YESの割合がダントツで高いことにある種驚きました。もっとも、これで日本も意外にも同性婚の理解が進んでいるというのは早急すぎると思います。数字というもののは色があり、それそのものを鵜呑みにするのではなく解釈と分析は必須だからです。よく、日本の一般家庭の平均貯蓄が約1,000万、、、なんて記事を見て「うそ。ウチはとてもそんな貯金ないけど！？」って思う人多いんじゃないでしょうか。平均なんてまやかしで、母数によりますが多くが平均100万円くらいでも、数人の資産何千億円とか何兆円なんてヒトがいれば一気に平均は上がるわけで、そういう意味では、総務省は本来こういう数字の発表は平均値ではなく、最も多くが分布する中央値を発表するべきなのです。

まあ、そんな風に考えると、この圧倒的な同性婚の支持は、まずThe Wall Street Journalの読者性の属性を考える必要があります。思うに、考えられるこの読者の属性傾向は国際性や国際的な傾向に敏感なビジネスの現場で活躍するビジネスパーソンであることが想定できます。そういった人たちは、世界の潮流を体感し、そしてグローバル化の中での日本の立ち位置や現状等々を主観的客観的に見極める環境にいる人たちであれば、おそらく同性婚もYESと答える人も少なくないでしょう。このアンケートを、例えば（他意はないですが）、田舎のおじいちゃんやおばあちゃんとか、同性愛者とか同性愛なんて考えたこともないし、会ったことも、存在すらもよくわからないといった人達、宗教関係の方とか、、、、いわゆる、属性の多様性の中でとったアンケートであれば結構反対票も増えるか、むしろ反対派が主流になることも十分あり得ますよね。

というわけで、一応今日現在のアンケート結果をグラフにしてみました。記事のリンクも貼っておきますので、ご興味ある方はご一読の上、アンケートに答えてみてください。もっとも、このアンケートをとったところで、何がしかの社会的影響やアクションに繋がるというものではないですけどね（笑）。ここの読者の多くの皆様は、属性とか感性的面からも（そもそも、僕のブログなんか読んでいる段階で＜笑）、YESだと思うんですど。